在宅酸素療法・在宅人工呼吸療法患者の災害対策～事前準備や停電時の対応

阪神・淡路大震災や東日本大震災に加え、最近では能登半島地震が記憶に新しく、地震や台風などの災害が多く起こっている日本において、国民が抱える災害への不安は計り知れません。その中でも在宅酸素療法（HOT）・在宅人工呼吸療法（HMV）患者さんにとっては、災害時にさまざまなことを考慮する必要があり、事前の準備や連携が重要となります。今回は、HOT、HMV施行時の災害対策について解説します。

災害時に起こりうるリスク（停電時含む）

台風、豪雨、地震、火災、洪水、停電など、災害には数多くのものがありますが、その規模によりさまざまな影響を受けます。台風や地震などの時には停電が起こる確率が高く、機器は電気を要することが多いため、早急な対応が求められます。

機器の取り扱い

酸素濃縮器を使用している場合には、すぐに電源が停止し酸素の供給が止まってしまうため、酸素ボンベにつなぎ変える必要があります。酸素を中断することにより原疾患悪化の可能性があるため、可能な限り安静時の酸素流量で過ごすことが望ましいです。

また、人工呼吸器は充電されているバッテリーに切り替わりますが、充電時間には限度があります。NPPV（非侵襲的陽圧換気）患者さんの場合、その間に可能であれば酸素療法のみに変更したり、TPPV（気管切開下陽圧換気）患者さんの場合には外部バッテリーにつなげたりする必要があります。

酸素ボンベやバッテリーは転倒や落下による被害を受けないように保管場所にも注意を払うことが重要です。使用可能時間を把握した上で業者への連絡を速やかに行います。

感染予防

災害時には劣悪な環境に身を置く可能性が高く、原疾患の悪化だけでなく、感染症に罹患するリスクが高まります。手洗い、アルコール消毒、含嗽、マスク着用などの感染対策を励行することに加え、日頃よりワクチン接種を行っておくことを推奨します。

災害を想定して準備しておくこと

食料品や生活必需品などの準備だけでなく、HOT・HMV患者さんは生命と直結する酸素や電源をどのように調達するのかが最優先となります。停電や緊急時に備えて、患者さん・ご家族が普段から準備しておくとよいことを以下に挙げます。
　

• 酸素ボンベは切らすことなく常に余裕をもって配達依頼をする
• 緊急時や停電の中でも落ち着いてボンベ交換や取り扱いができるように日常より練習しておく
• HMV患者さんはバッテリーを適宜充電しておき、足踏みで行える吸引器や発電機、懐中電灯などを準備しておく
• 鼻カニュラをはじめとした酸素吸入のデバイスや同調器の電池、吸引関連物品なども備蓄しておく
• 災害時は、酸素や人工呼吸器の業者に被災状況を連絡し、ボンベの配送などを依頼すること、業者と連絡がとれない場合は、避難先を明記した貼り紙をどこに貼付するのかなどをあらかじめ業者や訪問看護師と共有しておく
• 避難時にすぐに薬の調達が行える保障はないため、1週間程度の薬（内服薬・吸入薬・貼付薬・軟膏など）とお薬手帳を持参できるように準備しておく

災害時対応で留意すべきポイント

災害時、誰もが優先すべきことは、自分自身の安全の確保です。そのためには患者さん自身のADLやセルフマネジメント能力の程度、ご家族や介護者の有無などを把握しておかなければなりません。

災害の種類や程度によって大きく異なりますが、消防や自治体がすぐに対応できないこともあり、自宅で災害に見舞われた場合には、まず自分たちで行動することを余儀なくされる場合もあります。そういったケースを念頭に置き、避難が必要なときにはどうすればよいかなどを日常からご家族や訪問看護師、協力を求められる人たちで考えておくことも重要です。

災害時は互いの協力が不可欠です。業者や自治体、医療機関で調整を図りながら、患者さんの安全を維持できるよう速やかな現状把握、情報提供、資源提供などを行いましょう。

業者や自治体のフォロー体制と訪問看護師の役割

業者や自治体、医療機関との連携における調整は重要であるため、先行してシステム構築がなされている災害経験地域のモデルを参考に、各地域でもフォロー体制の早急な確立が望まれます（図1）。

図1　大規模災害時におけるHOT患者を取り巻く業者や自治体、医療機関との連携システムのイメージ

業者の役割：来院不可患者への対応とHOTセンターの運営協力

一時的避難でない場合、HOT患者さんには、酸素ボンベでは使用時間に限界があるため、常時酸素吸入できる酸素濃縮器の使用と電気供給が可能な場所が必要です。つまり、どこかの医療機関に避難する必要があります。

ただし、医療機関でも酸素配管があるベッドは入院対象となる患者さんに優先されます。したがって、酸素が確保できれば療養可能な患者さんは、医療機関内に設置されたHOTセンターでの対応となる可能性が高いです。

HOTセンターは、患者さんが使用しているメーカーを問わず、さまざまな業者からの酸素濃縮器を使用して運営されます。災害地外への二次避難でも酸素ボンベが貸し出されるシステム構築を検討しなければなりません。

NPPV・TPPV患者さんにおいては入院対応が優先して検討されると思われますが、酸素同様に契約内容に限られず使用することを念頭に置いた柔軟な対応が求められます。

行政の役割：地域における支援体制の整備

災害時になれば、医療機関は受け入れる患者さんの対応に追われ、自ら患者さんへの連絡を行うのは容易ではありません。患者さんの安否や避難場所の把握など、業者に頼ることが多いと思われます。

2013年以降、災害対策基本法の改正により、災害時に自ら避難することが困難な高齢者や障害者等の名簿（避難行動要支援者名簿）の作成が市町村に義務付けられました^1）。名簿を順次更新し、災害発生時には地域だけでなく、医療機関や業者と共有・活用することにより、スムーズな対応が可能となります。そのためにも必要な患者情報の選別や共有・活用できるシステムの構築を行政主体で執り行うことが望まれます。

訪問看護師の役割：患者さん・ご家族の災害への備えの支援

災害への不安はあっても、実際を想定して備えることは困難なため、どのような準備が必要か、利用できる社会資源はあるかなど、患者さん・ご家族への情報提供や対応検討をともに行います。事前の準備や登録が必要なこともありますが、時間経過とともに危機意識も薄まるため、繰り返し相談・実践する機会を設けることが重要です。

事前登録の例を1つ紹介します。大阪府訪問看護ステーション協会では、2年ごとに発電機・蓄電器を管理する拠点ステーションを選出し、訪問看護ステーションを通じて、平時に患者さんからの貸出申請書を受け付けています。発災時には事前登録した患者さんが要請すれば、拠点ステーションに貸出可否の確認がされ、可能であれば貸出が行われます。

災害時に利用できる制度・団体

災害時に利用できる制度や団体にはさまざまなものがあります。一部を表1に示しますので、普段からこういった情報を調べておくとよいでしょう。

表1　災害時に利用できる制度・団体の例

執筆：渡部 妙子 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪はびきの医療センター 慢性呼吸器疾患看護認定看護師 監修： 森下 裕 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪はびきの医療センター 呼吸ケアセンター　センター長 竹川 幸恵 地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪はびきの医療センター 呼吸ケアセンター　副センター長 編集：株式会社照林社

【引用文献】
1）内閣府．「避難行動要支援者の避難行動支援に関すること」(平成25年)
https://www.bousai.go.jp/taisaku/hisaisyagyousei/yoshiensha.html
2024/3/29閲覧

【参考文献】
〇3学会合同セルフマネジメント支援マニュアル作成ワーキンググループ他編．「災害対策と対応」，『呼吸器疾患患者のセルフマネジメント支援マニュアル』．日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 2022；32（特別増刊号）：229-236．
〇内閣府．「被災者支援に関する各種制度の概要」（令和6年）
https://www.bousai.go.jp/taisaku/hisaisyagyousei/pdf/kakusyuseido_tsuujou.pdf
2024/12/24閲覧
〇内閣府．「災害中間支援組織について」
https://www.bousai.go.jp/kyoiku/bousai-vol/voad.html
2024/3/29閲覧
〇大阪府訪問看護ステーション協会 在宅患者災害時支援体制整備事業委員会．「人工呼吸器装着者の予備電源確保推進にむけた災害対策マニュアル」
https://daihoukan.or.jp/wp/wp-content/uploads/2024/06/6a0157155302e8e5eea69f00e66de24d-1.pdf
2024/12/24閲覧

---

■「みんなの訪問看護アワード」エピソード募集中！（～2025/1/24）

今回で3回目となるNsPaceの特別イベント「みんなの訪問看護アワード」では、2025年1月24日（金）17：00まで「つたえたい訪問看護の話」を募集中です！ 訪問看護にかかわる方であれば、誰もが共有したいエピソードがひとつはあると思います。皆さまのエピソードをお待ちしています！